森山 保 もりやま たもつ 代表取締役社長
公認会計士 米国公認会計士 日本証券アナリスト協会検定会員
経歴
| 1994年 | 公認会計士試験二次試験合格（大学在学中） 太田昭和監査法人（現、EY新日本有限責任監査法人）国際部 入所 |
|---|---|
| 1995年 | 東京大学経済学部卒業 |
| 1999年 | 提携先のErnst & Young LLP ニューヨーク事務所 勤務 |
| 2001年 | スターンスチュワート入社 EVA導入等の財務コンサルティング業務に従事 |
| 2002年 | 野村企業情報（現、野村證券企業情報部） 入社。企業情報部及び再生プロジェクト室にて、M&A及び企業再生業務に関与。企業情報部では、企業価値算定に関する算定委員長を務める。 |
| 2007年 | フロンティア・マネジメントの創業に参画。 常務執行役員に就任。創業以来、一貫してファイナンシャルアドバイザリー部門を統括。 |
| 2013年 | マクサス・コーポレートアドバイザリー 設立 |
実績
| 完了案件数 | 野村證券及びフロンティア・マネジメントで、一貫してM&Aアドバイザリー業務を担当し、200件を超える完了案件に関与 |
|---|---|
| 功績 | フロンティア・マネジメントでは、ファイナンシャルアドバイザリー部門を創業時から統括し、創業2年目の2008年から5年連続で30件以上の案件を成立させる。トムソン・ロイターのM&Aアドバイザリーリーグテーブルにてトップ10の常連となり、国内トップレベルの独立系アドバイザリーファームにまで導く。 2013年第一四半期では4位に躍進。その後、独立を果たす |
| 主な関与案件 | ・ダイエーへの産業再生機構等による出資 ・カネボウへの産業再生機構による出資 ・カネボウの10を超える事業の売却 ・花王によるカネボウ化粧品の買収 ・キリンビールによるキリンビバレッジの完全子会社化 ・キリンホールディングスによるメルシャンの完全子会社化 ・東急建設の会社分割 ・三井建設と住友建設の合併 ・間組と安藤建設の合併 ・りそなホールディングスによるリース３子会社のセントラルリース、ダイヤモンドリース 三井リース事業への売却 ・ファーストクレジットへのローンスターによるスポンサー支援 ・新潟鐵工所へのIHIによるスポンサー支援 ・ハマキョウレックスによるJALロジスティックスの買収 ・レナウンによる物流事業の売却 ・ブックオフコーポレーション株式のファンドへの売却 ・メルシャンの医薬化学品事業の三井物産への売却 ・十六銀行による岐阜銀行の買収 ・福岡銀行による前田証券の完全子会社化 ・千葉銀行によるちばぎん証券の完全子会社化 ・企業再生支援機構によるアークへの出資 ・その他、多数のM&A案件、再生案件、組織再編、企業価値評価業務、種類株式設計業務等に関与 |
| その他 | 著作には、『事業再生とバイアウト』（共著。中央経済社2011年）、『事業承継を成功に導くM&A入門』（幻冬舎2014年）、『「M&Aスキーム」選択の実務』（中央経済社2016年）等がある。 2011年、「Japan Buy-out Deal conference」及び「Japan Buy-out Deal conference in 名古屋」にて講演。 2012年、早稲田大学ファイナンス研究センターにおいて「投資銀行ビジネス講座：再生型事業投資業務」の講師を務める。 2014年、中小企業経営力強化支援法に基づく経営革新等支援機関の認定を受ける。 2016年、東京三弁護士会（倒産部会）合同シンポジウム「倒産とM&A」にてパネリストを務める。 （NBL（商事法務） 2016年12月1日号、2017年2月1日号に記事を掲載） |
大塚 勇作 おおつか ゆうさく 執行役員
税理士
経歴
2002年に税理士法人山田&パートナーズに入所。2008年にフロンティア・マネジメントに入社し、シニア・ディレクターに就任。2013年にマクサス・コーポレートアドバイザリー設立に参画。
実績
山田&パートナーズでは、税務申告業務、M&A・グループ内再編に係る組織再編コンサルティング、企業オーナーに対する事業承継コンサルティング等に数多く従事。また、財務及び税務デューデリジェンス業務も数多く担当。
フロンティア・マネジメントでは、多数のM&Aアドバイザリー業務、再生支援業務、ストラクチャリング業務に従事。主な関与案件としては、以下がある。
飲料メーカー・食品卸・百貨店・食品スーパー等の小売業のM&Aアドバイザリー業務、上場会社による医療法人買収に関するアドバイザリー業務、上場会社の病院事業及び介護事業の売却に関するアドバイザリー業務、大手卸売業の持株会社化についてのプランニング及び実行支援、大手製造メーカーにおける事業売却・グループ内再編等のM&Aアドバイザリー・ストラクチャリング・タックスプランニング、大手消費者金融における事業再生ADRのプランニング・債権者調整のサポート業務。その他、多数。
森 菜穂子 もり なほこ マネージングディレクター
税理士
経歴
東京急行電鉄株式会社（現、東急）に入社。その後、至誠清新税理士法人、MIT Corporate Advisory Services（事業再生コンサルティング会社）、エスエヌコーポレートアドバイザリー（新日本有限責任監査法人グループの一部門が独立した財務コンサルティング会社）を経て、2010年にフロンティア・マネジメントに入社。 2013年にマクサス・コーポレートアドバイザリー設立に参画。
実績
フロンティア・マネジメント、エスエヌコーポレートアドバイザリー、MIT Corporate Advisory Servicesでは、M&A及び事業再生における財務デューデリジェンス業務、財務・税務コンサルティング業務、組織再編・事業承継アドバイザリー業務に従事。
主な関与案件としては、石油販売会社の組織再編に係る財務デューデリジェンス業務及びアドバイザリー業務、鉄道会社のグループ内組織再編におけるストラクチャー検討及び実行支援。その他、多数。
渡邉 康之 わたなべ やすゆき マネージングディレクター
公認会計士 日本証券アナリスト協会検定会員
経歴
2002年に新日本監査法人（現、EY新日本有限責任監査法人）国際部に入所。その後、あらた監査法人、監査法人双研社（現、双研日栄監査法人）を経て、2011年にフロンティア・マネジメントに入社し、ディレクターに就任。2014年にマクサス・コーポレートアドバイザリーに参画。
実績
新日本監査法人では、大手総合商社（米国会計基準開示企業）の監査業務等に従事。
あらた監査法人では、金融機関の市場リスク・統合リスク管理態勢に関するアドバイザリー業務を担当。各種の金融派生商品（デリバティブ）の価値評価業務にも携わる。
フロンティア・マネジメントでは、以下をはじめとしたM&Aアドバイザリー業務・再生支援業務に従事。上場企業における優先株式の設計・評価を含む資本政策アドバイザリー業務、国内電炉大手のグループ内再編に関するアドバイザリー業務、国内大手小売の業務資本提携に関するアドバイザリー業務、大手消費者金融における債権者調整のサポート業務。その他、多数。
村越 太輔 むらこし たいすけ ディレクター
税理士
経歴
2011年に西村会計事務所に入所。2014年にAGSコンサルティングに入社し、テクニカルマネージャーに就任。2019年にマクサス・コーポレートアドバイザリーに参画。
実績
西村会計事務所では、税務顧問業務、事業承継に関する税務アドバイザリー業務を中心に担当。
AGSコンサルティングでは、中堅・中小企業を中心に企業再生部門、事業承継部門において、債務超過企業に対する債権放棄等の法的整理案件、再生支援協議会スキーム等の私的整理案件に数多く関与。
また、国内大手製造業のグループ内再編に関するアドバイザリー業務、国内中堅製造業のMBOアドバイザリー業務、国内中堅建設業のホールディングカンパニーにおける機能設計・グループガバナンス構築等に幅広く対応。
また、財務・税務・事業デューデリジェンス業務の経験も多数。
牧野 翔汰 まきの しょうた ヴァイスプレジデント
公認会計士
経歴
2014年に有限責任監査法人トーマツに入所。その後、マクサス・コーポレートアドバイザリーに参画。
実績
有限責任監査法人トーマツでは、大手証券会社やPEファンドを担当し、法定監査業務や非監査業務（自己資本規制比率の検証業務等）に従事。また、大手証券会社への外部出向や海外派遣（ニューヨーク）を通じ、開示書類（有価証券報告書等）の作成を含む経理業務や、米国会計基準に関する監査業務に従事。
石川 純平 いしかわ じゅんぺい
公認会計士
経歴
1996年に太田昭和監査法人（現、EY新日本有限責任監査法人）国際部に入所。2000年にプライスウォーターハウスクーパースコンサルタント（現、日本アイ・ビー・エム）に入社。2001年に電通国際情報サービスに入社。2004年にKPMGFASに入社。2011年に独立開業。2014年にマクサス・コーポレートアドバイザリーに参画。
実績
プライスウォーターハウスクーパースコンサルタントでは、ERP導入等のコンサルティング業務に従事。
電通国際情報サービスでは、経営企画部にて中期事業計画策定・M&A実行に従事。
KPMGFASでは、リストラクチャリングサービス部門にて、取得後の統合支援（PMI）、業務改善支援、ビジネス・財務デューデリジェンス業務、事業再生支援（法的・私的整理）、事業計画策定支援、不正調査等に従事。
独立開業後は、ビジネス・財務・税務デューデリジェンス業務、事業計画策定支援、企業価値評価、取得後の統合支援（PMI）、業務改善支援等に加えて、監査対応サポートや国際財務報告基準対応サポートを含む財務会計・管理会計に関する相談業務を提供。