APV法

APV法（Adjusted Present Value法）とは、株式価値を「100％株式で資金調達した場合の事業価値」と「有利子負債による節税効果の価値」の2つに分解して評価する株式価値算定手法で、インカムアプローチの一つである。
DCF法がWACC（加重平均資本コスト）を用いて負債・資本の影響を一括で織り込むのに対し、APV法は負債による節税効果（タックスシールド）を明示的に分離して評価する手法であり、レバレッジの変化や資本構成の変更が予定されている案件に特に有用である。調整現在価値法とも呼ばれる。
近年、実務で使われる場面は少ない手法である。